日経225先物オプション避難所 ID:94cjZmj0

【よろずのつぶやき by Wada】花火を合図に

　昨日のドル円は、大阪の大川で天神祭の花火が盛大に打ち上げられている最中、米HFによる最後のポジション調整の売りが持ち込まれると一時151.94円まで下落。ただ、昨日もお伝えした通り、2023年11月13日の高値151.91円や5月3日の安値151.86円、更には200日MAの151.55円といった相場の方向性を変えることにつながるチャート上での極めて重要な節目の手前で下げ止まり、まさに「天神底」を示現。NY時間に入って4－6月期米GDP速報値が予想を大幅に上回る強い数字となったことをきっかけに一時154.32円まで急速に買い上げられることになりました。

　アジア時間に入ってからは、早朝に一時153.40円まで下押す場面もみられましたが、仲値にかけては本邦実需の買いが観測されると154.14円まで上昇。その後は輸出の売りからか再び153.44円まで下押したものの、日経平均がプラス圏を回復するにつれて再び下値を切り上げるなど、このところ続いた、いわゆる円キャリートレードの巻き戻しの動きは鳴りを潜め、通常の需給相場に戻っているといったところです。

　日経平均についても、目先の下値を確認したのかどうかを見極める必要がありますが、少なくとも、本日は、米系HF勢による円キャリー縮小の動きによる売り浴びせをみることなく、「天神底」の相場格言と同様に、大阪米相場から作り上げられた「酒田五法」での「三空叩き込み」による底値確認を指摘する向きも出て来ているわけで、来週のビックイベントに向けた何とも荒々しい、節操のない、海外勢による無秩序な調整相場が終わろうとしています。

株価指数先物【昼】　週足の-1σを終値で回復できるかが注目される

　日経225先物は11時30分時点、前日比310円高の3万8040円（+0.82％）前後で推移。寄り付きは3万7830円と、シカゴ日経平均先物の清算値（3万7770円）にサヤ寄せする形で、やや買いが先行して始まった。買い一巡後は軟化し、一時3万7670円と下落に転じる場面もみられたが、円相場が1ドル＝153円台後半で落ち着いた値動きとなるなか、前日の大幅下落に対す自律反発狙いのロングが意識され、終盤にかけて3万8100円まで買われる場面もみられた。

　米国では引き続きハイテク株の弱い値動きが目立つなか、東京市場においても東京エレクトロン <8035.T> [東証Ｐ]やアドバンテスト <6857.T> [東証Ｐ]などが日経平均型の重荷となっている。一方で、米系証券による格上げが観測されたファーストリテイリング <9983.T> [東証Ｐ]が買われており、下支えしている。日経225先物はボリンジャーバンドの-2σ水準での攻防をみせるなか、週足の-1σ（3万8080円）に接近してきた。4月の急落以降は週足の-1σが支持線として機能していたこともあり、終値で同水準を回復してくるかが注目される。

　NT倍率は先物中心限月で13.95倍に低下した。13.98倍で始まり、一時14.03倍を付けたが、その後は13.92倍に低下する場面もあった。もっとも、直近の保ち合いレンジ内での推移であり、スプレッド狙いの動きはみられていない。

【相場の細道】タカ派ECB理事、利下げに前向き

「経済データにネガティブなサプライズがなければ、ECBは利下げできるはず」
（タカ派のナーゲル独連銀総裁）

　2024年7月18日に開催された欧州中央銀行（ECB）理事会で、予想通りにレーン専務理事が提案した中銀預金金利3.75％の据え置きが全会一で決定された。しかし、タカ派的な理事でさえも、今後の経済指標でディスインフレ継続が確認されれば利下げに前向きであることが判明した。域内の物価圧力は依然として高く、インフレ率は来年までECB目標を上回るとして、次の動きについて示唆を与えなかった。

1.欧州中央銀行（ECB）の金融政策正常化（※中銀預金金利）
■2024年7月18日： 3.75％（据え置き）
■2024年6月6日：-0.25％＝3.75％（第1次利下げ）
■2024年4月11日：4.00％（据え置き）
■2024年3月7日：4.00％（据え置き）
■2024年1月25日：4.00％（据え置き）
■2023年12月14日：4.00％（据え置き）
■2023年10月26日：4.00％（据え置き）
■2023年9月14日：+0.25％＝4.00％（第10次追加利上げ）
■2023年7月27日：+0.25％＝3.75％（第9次追加利上げ）
■2023年6月15日：+0.25％＝3.50％（第8次追加利上げ）
■2023年5月4日：+0.25％＝3.25％（第7次追加利上げ）
■2023年3月16日：+0.50％＝3.00％（第6次追加利上げ）
■2023年2月2日：+0.50％＝2.50％（第5次追加利上げ）
■2022年12月15日：+0.50％＝2.00％（第4次追加利上げ）
■2022年10月27日：+0.75％＝1.50％（第3次追加利上げ）
■2022年9月8日：+0.75％＝0.75％（第2次追加利上げ）
■2022年7月21日：+0.50％＝ゼロ（第1次利上げ）

2.声明文
「インフレ率が中期的に2％の目標に確実に戻り、金融政策の円滑な機能を維持するためにその任務の範囲内ですべての手段を調整する用意がある」
「理事会は特定の金利の道筋について事前に約束はしない」
「インフレ率は来年も目標を上回る水準が続く可能性が高い」
「今後もデータに依存し、会合ごとのアプローチに従って適切な水準と期間を決定」

3.ラガルドECB総裁
・9月理事会：データに依存すること、会合ごとに決定すること、そして金利の道筋をあらかじめ決めないことが決定され、９月にどうするかはワイドオープン（何も決まっていない）
・ディスインフレへの確信：現在進行中のディスインフレプロセスが追加データによって実際に確認されれば、われわれの確信はさらに強まるだろう。
・賃金：最新の調査指標は、賃金の伸びが来年を通して緩やかになることを示唆している。
・インフレは低下する：インフレは来年下半期にかけて目標に向かって低下すると予想される。金融政策が予想以上に需要を抑制したり、世界の他の地域の経済環境が予想外に悪化したりすれば、インフレは下振れする可能性がある。
・成長リスクは下振れ傾向：経済成長に対するリスクは下向きに傾いている。不確実性が高まる中、投資指標は2024年の成長が緩やかであることを示している。ユーロ圏の経済は第2・四半期に成長したが、第1・四半期よりもペースが鈍化する可能性が高い。

ロンドン為替見通し＝円相場主導は変わらず、週末控え不安定な動き続くか

　本日のロンドン為替市場も、午後の米インフレ指標の発表までは円相場が主導することになるか。昨日の欧州前半まで強まっていた円キャリートレードの巻き戻しは、NY勢の参入後から一服したように見える。しかしながら東京午前の値動きを見ると、ドル円が154円辺りで伸び悩むと円買いが持ち込まれているようだ。来週の日銀金融政策決定会合を控えて新たな円ショートは作りづらいと思われ、週末ということもあり持ち高調整を中心に不安定な値動きが想定される。

　昨日はユーロ円以外のユーロクロスでも動きが見られた。欧州株安に伴うリスク回避の動きでユーロスイスフランが売られた一方、ユーロポンドは来週の英中銀据え置きを織り込む形で上昇した。ニュージーランド金利先安観やリスクオフで、対ユーロでのNZドル売りが止まらない。ユーロドルが1.08ドル台で方向感を探る展開が続いているが、値幅が出ているユーロクロスで収益チャンスを狙うのも手かもしれない。

　なお欧州午後には、米連邦準備理事会（FRB）がインフレ指標として重要視しているPCEデフレーターの6月分が発表予定。総合・コアとも前年比2％台で前回からやや鈍化が見込まれている。市場は9月の米利下げをほぼ織り込んでおり、本日はそれを確かめることになるか。

　米国関連では、バイデン大統領の撤退で11月大統領選が新たな展開となりつつある。次期大統領について単純に考えると、トランプ前大統領の再選では貿易や軍事負担など欧州への圧力が高まり、ユーロにとってネガティブ材料。もっともドル高を嫌うトランプ氏なので、ユーロ売り・ドル買い一辺倒というわけでもない。為替が不安定な動きになることだけは確かだろう。正式な候補者決定はまだだが、民主党候補のハリス副大統領が当選となれば、基本は現状と変わらず。ユーロドルは、欧米金利差を眺めながらの取引となりそうだ。

想定レンジ上限
・ユーロドル、22日高値1.0903ドル
・ユーロ円、90日移動平均線168.47円

想定レンジ下限
・ユーロドル、90日移動平均線1.0787ドル
・ユーロ円、ピボット・サポート1の165.32円

東京マーケットダイジェスト・26日　円神経質な動き・株安

（26日15時時点）
ドル円：1ドル＝153.62円（前営業日NY終値▲0.32円）
ユーロ円：1ユーロ＝166.78円（▲0.17円）
ユーロドル：1ユーロ＝1.0857ドル（△0.0011ドル）
日経平均株価：37667.41円（前営業日比▲202.10円）
東証株価指数（TOPIX）：2699.54（▲10.32）
債券先物9月物：142.82円（△0.08円）
新発10年物国債利回り：1.055％（▲0.010％）
ユーロ円TIBOR3カ月物：0.15600％（△0.00700％）

※△はプラス、▲はマイナスを表す。

（主な国内経済指標）　　　　　＜発表値＞　　　 ＜前回発表値＞
7月東京都区部消費者物価指数（CPI、生鮮食料品除く総合）
前年同月比　　　　　　　　　　　2.2％　　　　　　　2.1％
5月景気動向指数改定値　
先行指数　　　　　　　　　　　　111.2　　　　　　　111.1
一致指数　　　　　　　　　　　　117.1　　　　　　　116.5

※改は改定値を表す。▲はマイナス。

（各市場の動き）
・ドル円は神経質な動き。早朝の薄商いで売りが持ち込まれると一時153.40円まで下落したが、東京仲値にかけては本邦実需勢の買いが持ち込まれ154.14円まで反発。一方、仲値を通過すると153.40円台に失速するなど不安定な動きとなった。その後は154円手前まで切り返す場面があったが、上値は限られた。

・ユーロ円は方向感がない。総じてドル円につれた動きとなり、早朝に166.45円まで下げた後、仲値にかけて167.28円まで切り返したが、上値は限られた。

・ユーロドルは小高い。豪ドル米ドルなどストレート通貨は若干買われた流れに沿って一時1.0861ドルまで上げたが、欧州勢の本格参入を前に積極的な売買は手控えられた。

・日経平均株価は8日続落。続落の長さは2年9カ月ぶりとなった。昨日の米ハイテク株が下落したことで半導体関連株が引き続き軟調に推移した。引けにかけてはトヨタなど主力株に売りが集まるなど、戻りは鈍かった。

・債券先物相場は8営業日ぶりに反発。昨日の米国債が買われたことを受けて買いが強まった。続落していた反動もあり、一時142.94円まで上昇した。2年債入札が好調だったことも下値を支えた。

米7月雇用統計では景気後退確定と喧伝される可能性大＝大和

　大和証券では、8月2日に発表される米7月雇用統計で景気後退確定と喧伝される可能性が高いとみている。そのため、事前のFOMC（7月30日～31日）では、何らかのアクションがあると考えている。このことは米国株にはポジティブかもしれないが、景気後退対応の金融緩和措置は円高とともに日本株にはポジティブではない懸念があると大和では指摘。金融引き締め打ち止め感に腐心する日銀の出尽くし感演出の邪魔になりかねないので注意したいとコメントしている。

NY為替見通し＝月間で10円の下落で調整は終わりか？米PCEには要注目

　昨日151円台まで下がったドル円は、米国の4－6月期米国内総生産（GDP）や同期の個人消費（PCE）ヘッドライン及びコアの速報値等が総じて強い結果となったこともあり、本日は一時154円台半ばまで回復した。また、本日は政府が率先して円安の流れを作った政策でもある新NISAに絡んだ円売り・外貨買いもドル円を支えている。

　月間を通してみると今月3日の161.95円から昨日の151.94円まで下がり、ほぼ10円のドル安・円高が進んだ。また、これまで財務省で為替政策の指揮をとっていた神田財務官の退任となり、ある程度の為替介入の効果を示せたことでメンツも保たれ、ひとまずの円安の調整が終わったとの見方もある。

　本日は米連邦準備理事会（FRB）が最も重視しているインフレ指標の一つである、6月の個人消費支出（PCE）デフレーターが発表される。購入した商品やサービスに対する自己負担支出のみをカバーしているCPIと違い、直接支払われないその他の支出（雇用主が提供する保険、メディケアなど）もカバーするPCEの方を米連邦準備理事会（FRB）はより注目しているとも言われている。市場ではデフレーターと、食品にエネルギーを除いたコアデフレーターともに、前年比で小幅に低下する予想になっている。結果が予想より上振れるか、下振れるかで素直に米金利が上下し、連れてドル買い・ドル売りに敏感に反応するだろう。

　もっとも、来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）での据え置き予想が急に変化が生じるとは思えないことで、9月のFOMCに向けてはまだインフレ指標を更に精査する時間もあることで、余程大きく予想と乖離がない限りはトレンドを作るほどの値動きを期待するのは難しいかもしれない。

・想定レンジ上限
　ドル円は、日足一目均衡表・転換線155.40円。

・想定レンジ下限
　ドル円は、これまでの本日安値153.40円。

株価指数先物【引け後】　3万8000円水準を固めてくる動きを見極め

大阪9月限
日経225先物　37690　-40　（-0.10％）
TOPIX先物　2700.5　-2.0　（-0.07％）

　日経225先物（9月限）は前日比40円安の3万7690円で取引を終了。寄り付きは3万7830円と、シカゴ日経平均先物の清算値（3万7770円）にサヤ寄せする形で、やや買いが先行した。買い一巡後に軟化し下落に転じる場面もみられたが、前場終盤にかけて3万8100円まで買われた。その後は3万8000円近辺での膠着が続くなか、後場中盤にレンジを切り下げると、終盤にかけて一時3万7600円まで売られた。

　前日の大幅下落に対する自律反発狙いのロングが意識されて、前場終盤に3万8100円まで買われ、週足のボリンジャーバンドの-1σ水準を巡る攻防となった。だが、後場中盤からの弱い値動きによって-1σを下回って終えた。‐1σ水準が抵抗線として意識されてくるようだと、-2σが位置する3万6980円とのレンジが想定されてくる。

　ただし、グローベックスの主要な米株先物がプラス圏で推移するなか、ナイトセッションで3万8000円を回復している。日足の-2σを上回って推移しており、3万8000円水準を固めてくる動きを見極めたいところだろう。ただし、26日の米国では米金融政策当局者が注視する米個人消費支出（PCE）コア価格指数が発表される。指標の結果を受けて来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ観測が強まる可能性もあり、ナイトセッションでも荒い値動きとなりそうだ。

　3万8000円水準での底堅さがみられてくるようだと、日足の-2σ、週足の-1σが支持線として意識されてくる可能性がある。そうなると、3万8000円をボトムとした26週移動平均線、75日線が位置する3万8800円～3万9000円水準とのレンジが想定されよう。

　NT倍率は先物中心限月で13.95倍に低下した。13.98倍で始まり、一時14.03倍を付けたが、その後は13.92倍に低下する場面もあった。直近の保ち合いレンジ内での推移であり、スプレッド狙いの動きはみられない。来週の日米金融イベントを通過するまでは、トレンドは出にくいだろう。

　手口面（9月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が3万6178枚、ソシエテジェネラル証券が2万2688枚、サスケハナ・ホンコンが1万0731枚、野村証券が3973枚、JPモルガン証券が3630枚、バークレイズ証券が3613枚、ゴールドマン証券が2968枚、SBI証券が2864枚、楽天証券が1980枚、モルガンMUFG証券が1703枚だった。

　TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が3万1158枚、ソシエテジェネラル証券が2万6268枚、サスケハナ・ホンコンが6968枚、モルガンMUFG証券が6097枚、バークレイズ証券が5474枚、JPモルガン証券が4998枚、ゴールドマン証券が4449枚、ビーオブエー証券が3163枚、シティグループ証券が1889枚、ドイツ証券が1255枚だった。

NY株見通し－利下げ見通しを巡り6月個人消費支出 (PCE) 価格指数に注目

　今晩はインフレ指標に注目。昨日は景気循環株や小型株が上昇したものの、年初から相場をけん引してきたメガ・キャップには売りが続いた。ダウ平均は584ドル高まで上昇後、終盤に上昇幅を急激に縮小したものの、81.2ドル高（+0.20％）と小幅に反発して終了し、小型株指数のラッセル2000は一時2.75％高まで上昇し、1.26％高で終了した。一方、S&P500とナスダック総合は1％超上昇する場面もあったが、それぞれ0.51％安、0.93％安で終了し、ともに3日続落となった。週初来ではダウ平均が0.87％安、S&P500が1.92％安、ナスダック総合が3.08％高となった一方、ラッセル2000は1.77％高となり、年初来ではダウ平均が5.96％高、S&P500が13.20％高、ナスダック総合が14.46％高となり、ラッセル2000も9.66％高となった。

　今晩は、一部のメガキャップやAI関連株から小型株や景気循環株への資金ローテーションが継続するか否かが注目されるほか、金融政策の見通しを巡り、米連邦準備理事会（FRB）がインフレ指標として注目する6月の個人消費支出 (PCE) 価格指数に注目が集まる。6月PCE 価格指数は、変動の大きい食品、エネルギーを除くコア指数が前月比+0.1％と5月分から横ばいが予想され、前年比では5月分の+2.6％から+2.5％に低下が見込まれている。予想通りの鈍化となれば、足もとで急速に高まった年内3回の利下げ期待が一段と高まることになり、株式市場の追い風となりそうだ。

　今晩の米経済指標・イベントは6月個人所得、同個人消費支出、同個人消費支出 (PCE) 価格指数、7月ミシガン大消費者信頼感指数確報値、同1年先・5年先期待インフレ率確報値など。企業決算は寄り前にチャーター・コミュニケーション、ブリストルマイヤーズ、3Mなどが発表予定。