【Nextマジキチ】「君を開発したい」生徒に性的メールし免職の男性教諭、処分取り消し　東京地裁「停職が妥当」 ID:cZmh3WHh

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　担任していた女子生徒に性的なメールを送ったなどとして、東京都教育委員会から懲戒免職処分を受けた男性教諭（３３）が「懲戒免職は不当だ」として処分取り消しを求めた訴訟の判決で、東京地裁（吉田徹裁判長）は「停職処分が相当だった」とし、懲戒免職処分を取り消す判断を示した。男性教諭は「君を開発したい」など多数の性的メールを送っていたが、送信期間が短く自主的に送信をやめたことなどを重視した。一方、男性教諭の「メールは女子生徒を救うためだった」との主張については、「正当化できる理由ではない」と指弾。男性教諭は教師としてのルールを逸脱していたのか、それとも生徒を救うためにはやむを得なかったのか…。（小野田雄一）

　■性的メールなど８４５通やりとり

　１０月２６日にあった判決によると、男性教諭は平成２２年に都教委から教諭に任命され、足立区内の都立高校で勤務を開始。２３年度には女子生徒のクラスの担任になった。送信したメールは２３年の４月から１１月までで計８４５通。うち８２９通が１０月から１１月の約３週間に集中していた。

　２４年１２月に女子生徒の母親が、男性教諭と女子生徒の間で性的なメールのやりとりがあったことを都教委に通報し、同校が男性教諭を事情聴取。男性教諭は「君が好きだ」などのメールを送っていたことを認めたという。

　女子生徒の携帯電話からは、男性教諭が「抱きたい」「君が気持ちいいと感じるところを探る。これを『愛撫（あいぶ）』といい、大切な行為なんだよ」「キスできてうれしかった！」などのメールを送っていたことが確認された。ただ、男性教諭は身体的な接触は否定した。

　女子生徒は２５年３月に卒業。その後も都教委は事実関係の調査を進め、２６年７月、「不適切行為だ」として、懲戒免職処分とした。

　■男性教諭と都教委の主張が対立

　懲戒処分の理由となったのは１４の不適切行為。女子生徒にネックレスを買い与えた▽修学旅行先のホテルで「一緒に寝よう」などのメールを送った▽修学旅行の感想文を代筆し、女子生徒にメールで送った▽女子生徒に「君を抱きしめたらキスしたくなってキスした」「ディープ（キス）は我慢した」などのメールを送った▽同校で女子生徒と男性教諭が交際しているという噂が広まる事態を招き、保護者らに不信感を与えた▽聴取に対し、「一部を除いて性的メールは送っていない」と嘘をついた－などだ。

　都教委は裁判で「教師の立場を悪用し、自己の欲求を満たそうとしたことは悪質だ。処罰規定でも『性的接触やキスは免職相当』と定められている」などとし、懲戒処分は妥当だったと主張した。　

　これに対し、男性教諭は「メールを送るなどしたのは事実だが、女子生徒は家庭環境が複雑で、精神的に不安定だった。女子生徒は自分を頼っていた。キスなどをしたかのようにやり取りしたのも女子生徒を安心させるためで、実際にはしていない。聴取時は記憶が曖昧（あいまい）だっただけで、嘘はついていない。処分は不当だ」などと反論していた。

　■地裁「懲戒処分は重すぎる」

　判決で東京地裁は、都教委が処分の根拠とした男性教諭の行動について「いずれも事実と認められ、処分根拠として妥当」と判断。

　また、男性教諭が「風呂上がりのジャージー姿を抱きしめたい」▽「抱くっていう表現は、ベッドでするっていう理解になるから覚えておいて。もちろんベッドでなくても抱けるよ」▽「俺はどちらかというと攻める派」▽「どんどん君を開発して、感じさせちゃうから」－などの性的なメールを送信したことなどについて、「極めて不適切で、都教委が男性教諭について教師としての適格性に疑問を抱いたのは合理的だった」と認定した。

　しかし、男性教諭が性的なメールを多数送信していた期間は３週間程度で比較的短い▽発覚前に自主的に送信を中止した▽女子生徒や両親は懲戒免職を望んでいない▽処罰規定で「性的メールの送信は停職相当」とされていた－ことなどを重視。都教委の「総合的に考慮した結果、悪質かつ重大で、懲戒免職は適切だった」とする主張を退け、「過去の処分事例と比較しても今回の事案は停職止まりで、都教委が懲戒免職としたのは裁量権の範囲を超えており、違法だ」と結論づけた。

　■都教委は控訴などの対応を検討

　この裁判の一義的な争点は、懲戒免職処分が妥当だったかという“処分の軽重”の問題だった。しかし、その背景には「教師は生徒にどこまで踏み込んで関わるべきか」という問題も潜んでいる。

　判決後の記者会見で、男性教諭は「確かに一部の行為は不適切だったかもしれないが、当時は、育児放棄や金銭を与えられないなど両親から虐待を受けていた女子生徒を救いたいという気持ちだった」と弁明。また同席した別の男性教諭も「都教委は問題がある生徒について、教師個人ではなく学校全体で対応していくべきだというが、現場を知らない。生徒は信頼できる先生かどうかで助けを求めるかを決める。一部のメールが仮に不適切だったとしても、熱意からの行動だった」と擁護した。

　一方、都教委は「判決は誠に遺憾だ。（控訴などの）対応を検討する」とするコメントを出した。

　■専門家「問題解決システムの構築が必要」

　学習塾を長年経営し、現在は教育評論家として活躍する小宮山博仁氏（６６）は「さまざまな問題を抱えている生徒に対し、現場の教師が機械的に接するのは望ましくない。ただ、どんな理由であれ、未成年の教え子に性的なメールを送るのは不適切で、教師失格と言わざるをえない」と指摘する。

　しかし一方で、「学校全体で対処すべきだった」との都教委の主張について、「都教委は言葉だけで、具体的な自治体主導のシステムが構築されているとは言い難い。悪く言えば現場の教師に“投げっぱなし”で、そうした都教委側の不備も問題の背景にあったのだろう」とも分析する。

　「問題生徒の存在を把握した場合、臨床心理士やスクールカウンセラーを介在させ、教師だけで対処しないシステム作りが急務だ。入学時などに『悩みがあれば先生にどんどん相談してほしい。ただし、その場合は先生だけでなく、専門家と一緒に取り組む』と生徒や保護者に説明すれば、生徒が『信頼している先生に悩みを打ち明けたのに、他人に明かされた』と反発するリスクは減るだろう」

　その上で小宮山氏は「今後、この男性教諭が教壇に戻った場合、保護者や生徒から厳しい目が注がれるだろう。男性教諭には相当の覚悟が必要になるが、反省して良い教育者になってほしい」とエールを送った。