他国の宗教が白日の下に晒されたのは、殺された政治家が他国の宗教で
実母が信者になり、その実母が家族の財産約一億円をこの他国の宗教に献金
してしまい、残された家族の生活が貧しくなり、教育資金や家族が病弱で医療費も
多額の為、家族の生活は崩壊したと報じられている。
他国の宗教が他国に多額の送金できる実態が日本の信者の家族の崩壊を
招いているとすれば、それは日本の正義を著しく傷つけるもので断じて許すことは
出来ない。更に民主主義の正義を著しく歪める実情と言える。
他国の宗教が日本の財産を何千億円も集めたとすれば、その他国の宗教は
民主主義という国家体制の下で宗教組織と言えるのか、その本質を法的根拠に
従って明らかにしなければならない。これほどの多額な資産が宗教組織によって
集金され、その資産が他国の宗教の思うがままに使われたとすれば、日本の
政治家たちの介入なくして、それほどの日本の財産が他国の宗教の思うが
ままになるはずがなく、日本の政治家がこの他国の宗教に便宜を働いたと推測
するに足りる事実ではないのか。
「国葬」が日本の窮地を救ったとすれば、日本の霊感も他国の宗教の霊感を
許すことが出来なかったということではないのか。
死んだ政治家がどれほど日本を傷つけたのか「国葬」によって、明らかに
なると思うが、今更、「国葬」で日本の恥を晒さなくてもいいと思うが、現首相の
殺された政治家への怨念が「国葬」の実行とすれば、それは正に神の国日本の
終わりを意味するのではないか。