ところが22日付の日経朝刊を読んでいると、意外な事実に気付きました。マーケット総合１面「日経平均先物の主な手口（21日）」では、外国人がよく利用し、いつも上位にランクされるＡＢＮアムロ、ニューエッジ、バークレイ、ＵＢＳ、モルガン・スタンレーといった外資系証券では売りが買いを上回っているのに対し、野村や大和、岡三など日本の証券会社では買いが売りを上回っています。なかでも野村証券は買い（8314枚）が売り（2437枚）を3.4倍も上回っています。つまり21日の日経平均先物取引では、外資系証券はもっぱら売り越し、日本の証券会社だけが買い越すという図式になっているのです。
もし本当に外国人による買いであれば外資系証券の多くが買い越しているはずですが、実際には大半が売り越しています。その一方で、普段は外国人があまり利用しない日本の証券会社（特に野村）だけが大幅に買い越しているのです。偶然の一致にしては、あまりにも不自然な動きです。
このとき、私の脳裏に思い浮かんだのは昔懐かしい「黒い目の外国人投資家」「ＰＫＯ（プライス・キーピング・オペレーション＝株価維持策）」という言葉です。かつて日本株が低迷しているとき、日本の証券会社や機関投資家が外国人からの注文と見せかけるために、わざと海外の支店や外資系証券から注文を出していたことがありました。やがて、それが本当は日本人の注文と分かってからは「黒い目の外国人投資家」と呼ばれ、本物の外国人投資家と区別されるようになったのです。
また株価が低迷すると、政府が公的資金（公的年金、郵貯資金など）を使って株式を購入して相場を下支えすることをＰＫＯと呼んでいました。効果はいつも一時的で、抜本的な株価対策にはならなかったと記憶しています。
http://www.nikkei.com/money/investment/stock.aspx?g=DGXNMSFK24032_24062013000000&df=2