アメリカで「マネージャー不要論」が広まっている理由
チームが円滑に仕事をこなすためには、司令塔となるマネージャーが不可欠であるはず。だが、労働者のあいだではマネージャー不要論が広まっているという。その背景と、いま求められている上司像を、米誌「ファスト・カンパニー」がまとめている。
米国では労働者の圧倒的多数が、管理職であるマネージャーの指揮管理がなくても仕事をうまくこなせると考えている。大離職時代が真っ盛りのいま、雇用主はこうした傾向に注意を向けたほうがいいのではないだろうか。
採用前の身辺調査を実施する企業グッドハイヤーが米国の労働者3000人を対象に行った最新調査では、「マネージャーがいなくても仕事ができる」と回答した従業員は83％だった。この割合は、金融や保険業界なら89％、医療従事者なら88％、ホスピタリティや科学、テクノロジー系の職業なら87％に上昇する。
そのうえ、「自分にも管理職の仕事ができる」と回答した人は84％で、「嫌なマネージャーの下で働くなら離職を検討する」と答えた人は82％だった。
「管理職の仕事と、部下の仕事を事細かに管理するマイクロマネジメントを同一視する人が多くいます。とはいえ、マイクロマネジメントは管理職として最適なやり方だとは思いません」。グッドハイヤーの最高経営責任者（CEO）マイク・グロスマンはそう語る。
「人は細かく管理されたり干渉されたりしていないときにこそ、優れた仕事を成し遂げます。それに、従業員は多くの場合、指揮管理を必要としていません」
グロスマンによれば、管理職に対するこうした考え方が広まっている要因はおもに2つある。ひとつは、管理職をどうやって選んでいるか、もうひとつは、管理職としてのマネジメント力をどうやって身につけているか（あるいは身につけていないか）だ。
「マネジメント力の身につけ方に関して言えば、言わば独学であることがほとんどです。となると当然、ほかの組織やチームで見てきたやり方を真似ることになるわけですが、それが必ずしも、最高のお手本とは限りません」とグロスマンは言う。
「もうひとつの管理職の選び方についてですが、管理職に就いている人の多くは利己心がとても強かったからこそ昇進できた可能性があります。自分の目標や野心を追求してきた結果として昇進できたわけで、それほど思いやりや共感力がない人間でもマネージャーになれるのです」
（略）
有害な職場を生む最大要因
マネージャーは、直属の部下にとっての頼れる存在という立場を失いつつあるばかりか、有害な職場を作り出す主因にもなっている。企業文化の構築を支援する技術企業カルチャーXの最新調査で、有害な企業文化は従業員の自然減少を招く最大要因であることがわかった。
企業文化を理由に退職するケースは、給与を理由に退職するケースの10倍以上だという。カルチャーXの共同創業者チャールズ・サルは、「リーダーは有害な文化、とりわけ有害なマイクロカルチャーを形成するうえで、過剰なまでに大きな役割を果たしています」と話す。
サルによれば、有害な企業文化は往々にして、礼儀に反した行動や差別、不平等を許すどころか助長する。有害な文化は業績に悪影響を与えることがあるが、それよりも気がかりなのは、従業員の燃え尽きやうつ、さらには自殺を引き起こしかねないことだ。
サルの説明では、大企業では有害な文化が組織全体にまで広がることはまれだ。有害な文化は、組織を構成する小さな単位の集団で見られる場合が多く、サルはそれを