トレンドマイクロ株式会社は、サポート終了から1年が経過したWindows XPが、依然として多くのユーザーに利用されているとして、注意を促した。
Windows XPは2014年4月9日にサポート終了となったが、各種調査によると現在でも多くのユーザーがWindows XPを使用している。
Windows XPが利用されている割合の推定値は調査により異なるが、「Net Market Share」の調査では、2015年3月時点でWindows XPのシェアを約17％と推定している。
「StatCounter」ではその数字を11％以上としており、米国政府のウェブサイトを訪問したユーザーの分析では、Windows XPの割合は5％以下となっている。
トレンドマイクロでは、Windows XPに提供された更新プログラムは、2014年4月に確認されたゼロデイ脆弱性に対する更新プログラムが最後で、セキュリティ上の危険が残っていると指摘。
また、後継OSに搭載されたさまざまなセキュリティ対策も、Windows XPには適用されていないため、危険な状態にあるとしている。
更新プログラムが適用されていないWindowsを使用しているユーザーに対しては、マイクロソフトが提供している無料の脆弱性緩和ツール「Enhanced Mitigation Experience Toolkit（EMET）」が利用できると説明。
また、トレンドマイクロのサーバー向け総合セキュリティ製品「Deep Security」では、Windows 2000は2017年まで、Windows XPおよびWindows Server 2003では2020年までサポートするとともに、エンドポイント向け製品ではこれらのOSを2016年までサポートするとしている。
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20150413_697447.html