朗報は、たとえ少しずつでも減塩すれば大きな違いが生まれることだ。
米国人は現在、平均で1日当たり3500ミリグラムの塩分を摂取している。
ある推計によると、これを1日400ミリグラム減らすだけで
年間で1万5000人から3万2000人の死亡を防げる上、医療費も年間40億ドル～70億ドル
（約4800億円～8400億円）削減できる。
珍しい疾患を抱えている、もしくは医師の指示を受けているという患者でない限り、減塩すべきだ。
からだが塩分を欲しているとの見方もある。
しかし、減塩食の習慣をつけると、それまで食べていた食事が塩辛く感じるようになるという研究がある。
米国の食品に含まれる塩分を少しずつ段階的に減らしていけば、消費者は薄味を好むようになるだろう。
英国では2003年から減塩プログラムに取り組んでおり
8年間で国民の塩分摂取量が15％減り、高血圧や心臓発作、脳卒中の件数も減ったという実績がある。
・反対派―減塩は安全でないうえ実行可能でもない＝マッカロン氏
米国の保健政策は国民全体に塩分摂取量を制限するよう求めている。
この政策は実行可能でもなければ安全でもない。
実行可能でないというのは、社会政策が生物機能を打ち負かすことはできないからだ。
塩分を欲しがるのはからだが必要としているためであり、食べ物のせいではない。
からだの大事な器官にそれぞれ適した量の血流を維持するには特定の範囲の塩分量が必要だ。
脳はいつ、どのくらいの量の塩分が必要かを知っている。
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以下ソース
http://jp.wsj.com/articles/SB10580876513169934209404580541152352268926