ヤクザに身を窶した穢多･非人以外の東北の蝦夷(えみし)にも､日頃『日本人と支那人は兄弟』などと調子の良いことを言って支那人と親密な関係を築いて置きながら､突如として関東軍を率い柳条湖事件から満洲事変を強行した石原莞爾のような無法者(サイコパス)や､関東憲兵隊を率いて満洲における反日運動を弾圧し石原莞爾を側面支援した東条英機などが現れ､大和民族の旧日本軍の名誉を失墜させた｡
19世紀初頭のゲルマン人(ドイツ人)クラウゼヴィッツ(プロシア王国の陸軍大学校長)が､紛争解決手段として外交の延長上に戦争を位置づける『戦争論』(1832年)を唱道したことに東北の蝦夷(えみし)は いたく感化されていた｡
満洲事変当時､ハーグの常設国際司法裁判所長だった東北の蝦夷(えみし)である安達峰一郎<みねいちろう>は､関東軍を率い柳条湖事件から満洲事変を強行した石原莞爾の行動がケロッグ･ブリアン協定(1928年)､すなわち紛争解決手段として戦争に訴えることを禁じる国際法に違反すると明確に認識しながら､同じ東北の蝦夷(えみし)である石原莞爾や東条英機が常設国際司法裁判所から国際法違反の判決を受けて処罰されぬよう内々に日本政府に助言した｡
長州人ながら東北の蝦夷(えみし)である後藤新平(初代NHK会長)に感化された松岡洋右は､国際法違反の判決を受けて石原莞爾や東条英機が処罰される事態を回避するため､日本政府が東北の蝦夷(えみし)である石原莞爾や東条英機暴走の責を一身に引き受ける形で国際連盟を脱退､すなわち紛争解決手段としての戦争を禁じた国際社会に公然と反抗した東北の蝦夷(えみし)の暴走を処罰せず日本国が その責を負うという日本全体の国際責任に転嫁させた｡