〓ミルトン･フリードマンが論文『The Quantity Theory of Money: A Restatement』(『貨幣数量説の再定式化』)を発表(1956年)し､古典派の貨幣数量説を再評価｡
〓ミルトン･フリードマンは弟子のアンナ･シュワルツとの共同研究により『Monetary History of the United States, 1867-1960』を発表(1963年)｡
〓1968年にはフリードマンが単独で『The Role of Monetary Policy』を発表し､k%ルールを提唱した｡
〓ミルトン･フリードマンの主張：
・古典派経済学の貨幣数量説を再評価し、長期的には貨幣供給量が物価水準を決定するという考えを支持(1956年)｡
・1929年の大恐慌は連邦準備制度が貨幣供給の減少を許容したことが原因(1963年)｡
・貨幣供給の安定した成長(k%ルール)が経済の安定に寄与する(1968年)｡
〓弟子のアンナ･シュワルツとの共同研究から､貨幣供給の安定した成長が経済の安定に寄与するという結論を導き出したシカゴ大学･スタンフォード大学教授のミルトン･フリードマン｡
〓それを裏付けるようにChatGPTが作成した世界大恐慌期の年次データを見ると､それまで前年比＋4%程度で成長していた米国マネー･サプライが1930年～1933年にマイナスに転じていた｡
〓しかし一方で､1970年代の二度の石油危機前後のデータを見ると､多少の振れ幅があるものの､前年比＋5%前後で米国マネー･サプライが安定的に成長していた中で､コストプッシュ･インフレやスタグフレーションが発生していたことが分かる｡
〓弟子のアンナ･シュワルツとの共同研究からミルトン･フリードマンが導き出した､貨幣供給の安定した成長が経済の安定に寄与するという命題は確かに長期においては成り立つが､石油危機のような短期の経済現象(景気循環､すなわち恐慌や景気過熱)の予防には役立たないことが判明してしまった｡
〓要するに､米国マネー･サプライが前年比＋4%前後で安定的に成長していたとしても､ミルトン･フリードマンが主張したように世界大恐慌のような短期的な経済現象(景気循環､すなわち恐慌や景気過熱)を本当に回避できていたかどうかは分からないということが判明してしまったのである｡
〓ケインジアンの金利政策の有効性を否定しマネー･サプライ管理政策の重要性を力説した手前､後に退けなくなったミルトン･フリードマンは､これまた長期においてのみ成り立つとされる貨幣数量説を持ち出し､更には貨幣数量説が拠って立つ新古典派経済原論において核心となる命題はプライス･メカニズム(価格調整原理)だと主張し始めた｡
〓すなわち石油危機後の物価高騰(スタグフレーション)を抑え込むにはプライス･メカニズム(価格調整原理)を働かせ､不況を追い風とする劣等財(安値コピー製品)生産に軸足を置いたミクロの価格破壊､マクロのデフレ政策(『国策デフレ』)が有効だとミルトン･フリードマンが唱え出したのである｡
〓しかし新古典派経済原論における核心命題はパレート効率性が成り立つ完全競争市場均衡の維持であり､そこでは市場参加者はプライス･テイカーとして振る舞わなければならない｡
〓従って生産関数のパラメーターが不変とされる短期において､プライス･メカニズム(価格調整原理)が働く余地は皆無なのである｡
〓要するに､スタグフレーションを抑え込むにはプライス･メカニズム(価格調整原理)を働かせ､不況を追い風とする劣等財(安値コピー製品)生産に軸足を置いたミクロ経済における価格破壊､マクロ経済におけるデフレ政策(『国策デフレ』)による完全雇用を達成すべきと説いたミルトン･フリードマンは正統派の新古典派経済原論を