分野横断的なエネルギー効率の動向
分解分析により、エネルギー需要の伸びを活動、構造、効率要因に分解することができる。IEA加盟国では、2000年以降のエネルギー効率の改善により、2018年にはインドの最終エネルギー消費量を上回る約20％のエネルギー使用が回避されたと推定されている。これらの節約のうち、産業部門が42％、建物が38％、残りの5分の1が運輸部門であった。
世界のセクター横断的なエネルギー効率化の動向 2018-2019年
エネルギー効率の改善は、気候、国家予算、エネルギー消費者に大きな利益をもたらす。例えば、効率化による節約は、エネルギーの使用量と支出を削減し、特に家計にとっては手ごろな価格で購入できるようになる。2000年以降のIEA加盟国における効率性の向上は、暖房用燃料、道路輸送用燃料、その他様々なエネルギー最終用途のエネルギー支出を15％以上、6,000億ドル以上削減する結果となった。
経済成長と人口増加を原動力とした活動レベルの上昇は、移動、暖房、冷房、光などのエネルギーサービスに対する需要を生み出し、エネルギー使用量を押し上げる。2018年から2019年の間に、活動の要因だけで世界の一次エネルギー需要が17 EJ増加することになる。
しかし、世界経済の構造や気象条件の変化に加え、世界の自動車、家電製品、工業プロセス、発電所などのエネルギー使用機器の平均的なエネルギー効率の改善が、エネルギー需要の伸びを抑制することに貢献した。
2019年のエネルギー需要を減少させた効果の約70％をエネルギー効率が占めていますが、効率化による総エネルギー節約量は前年より約5％減少しています。この減少は、近年の新たなエネルギー効率化政策の成立の停滞を一部反映している。現在の推計によると、最終的なエネルギー使用量の3分の1強しか、エネルギー効率の改善を義務付ける政策でカバーされていない。
もう一つの主な要因は、経済成長の鈍化であり、これによりエネルギー効率規制の対象となる新規機器の購入が減り、非効率的なストックの交換が遅れることとなった。
最後に、一部の国では、産業界への景気刺激策により、老朽化して効率の悪い施設が稼働し続け、資本ストックの全体的なエネルギー効率が低下した。
(了)
（※ グラフは省略）