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＞『ニコニコの動画“大量削除”、ドワンゴに見解を聞いた　「これからも必要に応じて継続的に」』
2025/2/11(火) 9:20配信　ITmedia NEWS
https://news.yahoo.co.jp/articles/30f9fe28e56ef5c1f5620954ed4cbe4ddb9d75e6

〓「利用する国・地域によって法律、規則、規制に違反する可能性があるコンテンツ」を一斉に削除したニコ動｡

〓背景には､肉体･肉欲を蔑視し神の人性具有を否定する異端のグノーシス主義者が牛耳るMasterCard､AMEX､VISA､Diners Clubなどが相次いでニコ動に対する決済手段の提供を停止したことがあるようだ｡

〓三位一体説によれば､神は食欲や睡眠欲と共に性欲を有する人性を具有している｡

〓アリウス派､ユニテリアン､ボゴミル派､カタリ派など肉体･肉欲を蔑視し神の人性具有を否定するプラトニックなグノーシス主義､ドケティズムはキリスト教において異端とされる｡

〓ドケティズム(仮現説)というのは､イエス=キリストや釈迦如来などは実在の人物ではなく､“幽霊”だと説く考え方であり､要するに“紛うことなく清浄なる神”が性欲や食欲などを備えた汚れた肉体(=人間の身体)に宿る筈がないというグノーシス主義の教説に由来する思想である｡

〓キリスト教や仏教､ヒンズー教､神道などでは肉体(=食欲や睡眠欲､性欲などを備えた健康な人間の身体)を蔑視するグノーシス主義を異端としている｡

〓勿論キリスト教や仏教､ヒンズー教､神道などの宗教でも､分別が付くと看做される性交同意年齢に達するまでの性行為(physical love)は固く禁じられており無制限に性欲を肯定している訳ではない｡

〓また一口に成人の「同意ある性行為」なら適法とは言っても､同意があっても職場の内規(雇用契約のような特約)によって性行為が許されないケースがある一方で､恋人や配偶者間のような同意がなくても正当業務行為として許される「演技としての性行為」も存在する｡

〓2017年前後から性犯罪は非親告罪とされるようになり､第三者が自分の判断で性犯罪者を現行犯逮捕できるようになったので､当事者にしか同意の有無が判別できないSMプレイに耽るカップルは不当に逮捕される危険性も出て来た｡

〓以前は暴力や脅迫があったと立証されない限り性犯罪は成立しなかったが､2023年前後から「同意の有無」が性犯罪の構成要件とされるようになった｡

〓もっとも性行為の「同意の有無」を立証することは極めて難しい｡

〓厳密に言えば『当事者が性行為に同意するシーンを含め性行為の一部始終を録画した動画ファイルを証拠資料として永久保存する』必要が生じることになったからだ｡

〓然もなければ､当事者の一方が事後的に相手を裏切って「同意なき性行為」だったと訴え出た場合､訴えられた(裏切られた)相手方は身の潔白を示すことが不可能に近いからだ｡

〓しかし『当事者が性行為に同意するシーンを含め性行為の一部始終を録画した動画ファイルを証拠資料として永久保存する』ことは極めて非現実的だから､「同意の有無」が性犯罪の構成要件とされるようになった2023年改正刑法は希代の悪法と言える｡

〓これはユダヤ人の人権を剥奪した1935年のニュルンベルク諸法に匹敵するとも言える希代の悪法であり､法の支配や罪刑法定主義に反する明らかな違憲立法である｡

〓従って「同意の有無」が性犯罪の構成要件とされるようになった2023年改正刑法は､自由主義ブルジョア憲法や国際人権B規約を尊ぶ夜警国家の市民が盲従すべきでない違憲立法､すなわち独裁者による恣意的な取り締まりが横行する狂人ヒットラーのナチス･ドイツ､ピノチェトのチリ､フランコのスペインのような警察国家､女王が切り裂きジャック事件や剥ぎ取りジャック事件を黙認(間接正犯？)した専制国家に多く見られる『不当に人権を抑圧する唾棄すべき法規範』であると断じざるを得ない｡

〓更に2017年前後まで男子は性犯罪の被害者とは認められず､暴行罪が認められるのみであった｡

〓ところが独裁者による恣意的な取り締まりが横行した狂人ヒットラーのナチス･ドイツ､ピノチェトのチリ､フランコのスペインのような警察国家､女王が切り裂きジャック事件や剥ぎ取りジャック事件を黙認(間接正犯？)した専制国家に多く見られる『不当に人権を抑圧する唾棄すべき法規範』を当たり前と受け止める非文明国の野蛮人が､『政治的偏見の汚水槽』と批判される国連人権理事会や反米･極左バイアスの強いイギリスBBCなど邪悪な報道機関を通じて､2017年以前の行為についてまで声高に告発を繰り返すようになった｡

〓異端のグノーシス主義者が牛耳るクレジット･カード会社の圧力に屈した冒頭のニコ動による『海外法令に違反する』と推定されるコンテンツの一斉削除について言えば､肉体(=食欲や睡眠欲､性欲などを備えた健康な人間の身体)を蔑視するグノーシス主義に耽るのは野蛮人の勝手だが､グノーシス主義を異端と信じる宗教に帰依する人々に対して そのような独り善がりの法規範､すなわち『海外の法令』を強制することは法の支配に反する違憲立法であり国際人権B規約に照らして無効だということだ｡

〓同じように､ムスリムやユダヤ人を含め毎年3,500万人以上のインバウンド観光客が訪れる日本の外食産業に対して､カシュルートやハラールなど『海外の食習慣』にも適合した万国共通のメニューを提供すべきで､カシュルートやハラールなど『海外の食事規範』に反するメニュー(コンテンツ)は日本のレストランから一斉に削除すべきだ､従わない日本の飲食店ではMasterCardやVISA､AMEX､Diners Clubを使えないようにすると通告することは､日本の飲食店主の『営業の自由』を侵害し､公序良俗(自由主義ブルジョア憲法)に反するMasterCardやVISA､AMEX､Diners Clubの不当な要求であるから無効である｡

〓公序良俗(自由主義ブルジョア憲法)に反する独り善がりな要求を行って他人の営業を妨害すれば､威力･偽計業務妨害罪が成立することは明らかである｡