ソニーパナのビジネス ID:SOTeh7ZP

http://av.watch.impress.co.jp/docs/news/20140630_655759.html
2013年のモデルで色域を広げようとした時、あえてつけた名前が「トリルミナス」でした。
これは2004年、私が当時カメラをやっていた時、テレビと一緒に「色を良くしよう」と考えてつけたものです。
しかしそれは継続できなかった。
「新しい技術を普及価格帯に持っていくための障壁」を越えられないと、こういうことが起きるんです。

残念ながら、液晶の価格が大きく変わる中で、お客様の感じる価格価値をどうポジショニングするのは難しいです。
しかし、やはり技術屋が2年先・3年先の技術をどうやって仕込んでいくかが大切です。
技術は連続であり、いきなり非連続な進化をすることはありません。

技術の可能性は価値を上げることでもありますし、コストを下げることでもあります。
そういう技術を仕込む、ということを、中のエンジニアには鼓舞しています。

「技術のタネを切らすな」「決めた軸はぶらすな」ということは、私自身、そして私の次のマネジメントにも引き続きやっていきたいと思います。

例えば直下型バックライトについては、非常に価値のあるものですから、ぜひ量産型のところまで広げていきたい。
そこはパネルに付随した「縦糸」です。それをどう技術を組み合わせて紡いでいくかが重要です。

技術の進化は止まりません。私は最終的に、自発光型デバイスになるだろう、と思ってます。
しかし、液晶の進化も止まったわけではないんです。
X-tended Dynamic Range(XDR)という、きらめきや色再現を上げる技術はまだまだ進化の可能性を持っています。
有機ELについては、それに勝るアウトプットを出せる時期に、商品としての価値を持つと思っています。
そして、それがお客様の価値にどうミートするか。
有機ELがいつ商品化されるかは、そうした時間軸の中で考えていくことだと考えています。

http://av.watch.impress.co.jp/docs/series/ce/20150210_687602.html
かつてのテレビメーカー各社の基本戦略は、薄型テレビの世界的に旺盛な需要を背景に、
積極的な拡大策を推進。世界規模での生産体制、販売体制を構築してきた。

だが、サムスン、LG電子といった韓国勢が、ウォン安を背景にした価格優位性を発揮して海外市場でのシェアを拡大。
これに対して円高が直撃した日本勢は厳しい競争環境に立たされることになった。
また、日本のメーカーは、その痛手を得意とする付加価値で補おうとしたものの、
コモディティ化の進展とともに、新興国での成長が著しい環境では、普及価格帯の製品が事業成長の中心となり、
日本勢の競争力が発揮できない状況に陥った。
これが日本のテレビ事業の収益悪化につながったのは周知の通りだ。

テレビメーカー各社は、テレビ事業からは完全撤退しない。形を変えてもブランドを残し、
対外的には事業を継続する姿を示してみせる。
また、生産拠点がなくても、数を追わずに海外事業を維持する体制構築も、皮一枚で首をつなげたと表現できなくもない。

これは、次代のテレビにおいて、成長戦略を描くための布石と、前向きに捉えておきたい。