http://av.watch.impress.co.jp/docs/series/ce/20150210_687602.html
かつてのテレビメーカー各社の基本戦略は、薄型テレビの世界的に旺盛な需要を背景に、
積極的な拡大策を推進。世界規模での生産体制、販売体制を構築してきた。
だが、サムスン、LG電子といった韓国勢が、ウォン安を背景にした価格優位性を発揮して海外市場でのシェアを拡大。
これに対して円高が直撃した日本勢は厳しい競争環境に立たされることになった。
また、日本のメーカーは、その痛手を得意とする付加価値で補おうとしたものの、
コモディティ化の進展とともに、新興国での成長が著しい環境では、普及価格帯の製品が事業成長の中心となり、
日本勢の競争力が発揮できない状況に陥った。
これが日本のテレビ事業の収益悪化につながったのは周知の通りだ。
テレビメーカー各社は、テレビ事業からは完全撤退しない。形を変えてもブランドを残し、
対外的には事業を継続する姿を示してみせる。
また、生産拠点がなくても、数を追わずに海外事業を維持する体制構築も、皮一枚で首をつなげたと表現できなくもない。
これは、次代のテレビにおいて、成長戦略を描くための布石と、前向きに捉えておきたい。