偽情報に接した経路はテレビが最多の32．7％で、ニュースサイト・アプリ22．7％、SNS20．0％と続いた。誤認識率はいずれも7割以上だったが、テレビが84．9％と最も高く、友人・家族との会話（82．4％）、ニュースサイト・アプリ（80．3％）と続いた。
小笠原教授はテレビ報道が偽情報拡散のきっかけとなった可能性を踏まえ「ファクトチェックを報じる際には誤認されない工夫を」と要望する。一方で、生成AI（人工知能）による巧妙な偽動画などが広がっていることから「個人で情報の真偽を見極めることが困難になっており、信頼できる情報にアクセスしやすい環境の整備が必要だ」と訴えた。