長い間、統一教会の4文字はメディアの中でも不文律のタブーになってきた事実がある。1998年以降の記者生活を振り返れば、筆者は、2002年に週刊誌で、
あるアイドルグループが統一教会の支援を受けていた記事を書いており、この頃はタブーになってはいなかった。
集まった信者たちをファンに見せかけて盛況を演出したという内容だが、当時は、ほかでも教育系の大手企業が教会から資金を入れているという報道もあった。
しかし、数年後、大手企業の仕事を多数受注しているコンサルタント会社が統一教会と組んだらしいという話があったあたりから、次第に統一教会に関することがメディアの間でタブーとなっていった。
2006年、ある情報番組の出演で、一般ニュースにコメントする仕事の際、制作サイドから「これらを口にするときは内容に気をつけてほしい」と渡されたリストがあった。
そこには広告代理店の電通、創価学会、朝鮮総連、ディズニー、ジャニーズ、食品環境ホルモン、コンビニ弁当など、多数のワードが並び、そこに統一教会もあった。
2007年、南米パラグアイで統一教会の信者である日本人男女2人が誘拐される事件があった際、「統一教会」の名称を書いている媒体、そうでない媒体に分かれていた。
南米には統一教会の日本人信者が多く在住している事実があったが、筆者がある媒体にそのあたりの背景を書いたら、該当部分が大幅にカットされたことがあった。
2008年、社会の「タブー」を扱うムックに携わった。「テレビや新聞では触れないタブー情報」として編集部が章立てした中に、皇室や事件問題、防衛関係の汚職などとともに「統一教会」も挙がっていた。
ほかの記者が書いた記事は、ある市長の親族が教会信者で、選挙で大きな支援を受けているという内容だった。この時点で政治と教会の関係はタブーになっていたのである。
同年、実話誌から依頼されたのが、元国会議員・浜田幸一氏の著書についてのミステリー記事だったが、このときもNGが出た。
浜田氏の著書には過去、オウム真理教に3人の政治家が莫大な寄付をしていたと書かれており、石原慎太郎と金丸信の実名が出されていたが、残るひとりは書かれておらず、そこを探る記事の依頼だった。
取材過程で政界の証言者から「統一教会がらみの疑惑」が出ていたのだが、編集部から「教会関係はいろいろ面倒なしがらみがあるので、そこは触れないでおきましょう」と言われた。
同時期、ある芸能人が自殺した際、教会関係者がオーナーとなっているマンションに住んでいたことが判明。
当人が海外の教会拠点に行っていたという関係者証言も得ていたが、これも週刊誌の編集部サイドからNGが出て表にしなかった。
2009年、ある人気市議が祖父の代から教会と縁が深いという取材をしていた雑誌記者がいたが、これまた媒体側からNGが出て、当人はメールマガジンにその記事を載せたこともあった。
https://gendai.media/articles/-/98135