それでもきょう午前や前日午前など、株価指数先物が主導して突然強含む場面が多くみられるのは、金融緩和の長期化や米株式相場の一方的な上昇で投資余力がさらに増している海外ヘッジファンドなど短期マネーが、折に触れて日本株にも投機的な買いを入れているとの見立ては多い。足元の円安進行についても「日本の先行きを懸念した円売り」ではなく、「短期マネーがこれまで動きが鈍かったドル円相場にも触手を伸ばし、仕掛け的な売りを出しているのも一因では」といった声が聞かれる。
株式市場では当面、短期マネーの買いと中長期投資家の売りとのせめぎ合いが続きそうだが、このところ発表される国内経済指標は刻々と悪化の度合いを強めている。足元の日経平均はやや停滞気味だが、バブル経済崩壊後の高値圏にあることは変わりない。株価と実体経済とのかい離が拡大すればするほど、短期マネーの動きに何らかの変調があった時に日経平均の調整が深くなる危険が増すことには注意が必要だ。
〔日経QUICKニュース（NQN） 松井聡〕
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