大手書店のTSUTAYA（東京都渋谷区）が、出版社から書籍を購入し販売する「買い切り」方式を始めることを明らかにした。書籍の返品率を下げるのが目的で、出版社と合意次第、始めたい考えだ。ネット通販大手の「アマゾンジャパン」（目黒区）が2月、「買い切り」方式を年内に試験的に開始すると発表しており、これまでの出版流通を変える動きが加速している。
TSUTAYAによると、書籍を買い切る際、例えば書籍の20％だけを返品対象にするといった「返品枠」を設ける。ただ、それ以外の書籍は返品せず、値下げ販売もしないという。アマゾンも「返品枠」の設定を検討しており、この方式が同業他社にも広がる可能性がある。
現在の書籍流通は出版社が価格を決めて取次店に卸し、取次店が書店に卸す方式が一般的だ。書店は書籍が売れ残った場合は自由に返品できるが、高い返品率が出版社の経営を圧迫するなど問題視されている。出版科学研究所によると、2018年の書籍の返品率は36・3％で、高止まりの状態が続く。TSUTAYAの鎌浦慎一郎取締役は「事前に返品枠を設けたうえで買い切るので、出版社は収益を安定させることができる」と強調している。【山口敦雄】
https://mainichi.jp/articles/20190611/k00/00m/020/222000c