ジャパネットホールディングス（所在地：長崎県佐世保市、高田旭人社長）は26日、佐世保市の本社スタジオで記者会見を開き、三菱重工業（株）が実施していた長崎造船所幸町工場一帯の跡地活用事業の優先交渉権者となり、基本協定を締結したことを明らかにした。
7月末をめどに売買契約を進めている。
2023年シーズンからのスタジアム使用開始を目指す。会見には高田旭人社長とJLLモールマネジメント（株）の飯尾太一社長が出席した。
高田旭人社長は会見で、2万3,000人収容のサッカー専用スタジアム、アリーナ（屋内運動施設。詳細は未定）
1万7,900m2の商業施設、1万8,400m2のオフィス、36階建て150m・300室のホテル、34階建て115m・300室のマンションを建設すると発表（面積・高さなどは今後変更する可能性もある）。
高田社長は「この話（長崎造船所幸町工場一帯の跡地活用事業）が出てきたのは運命的」としたうえで、
「長崎をもっとワクワクする街にし、長崎県が一体になって魅力を発信できるようになるために、ジャパネットHDがリスクを取る」として、約500億円の建設費はジャパネットHDがすべて負担する考えであることを明らかにした。
詳細については「設計を担当する竹中工務店とさらに検討する」（高田社長）ということだが、スタジアムは音楽イベントなどで使用できるように、透明素材を使ったドームで覆う案もあるという。夢の「スタジアムパーク」は、はたしてどのような姿になるのだろうか。
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