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夏に火力発電所がフル稼働しなかった衝撃
「大手電力会社の経営陣から社員までが、初めて再生可能エネルギーを怖いと思った年」。ある大手電力幹部は、2017年をこう表現します。
電力需要が高まる夏になっても大手電力各社の火力発電所がフル稼働しない状況は、相当な衝撃だったと言います。急速に広がった太陽光発電によって、昼間の電力需要が賄われたためです。
太陽光発電が最も早く、大量に導入された九州電力エリアでは2016年から、既にこうした状況にありました。ただ、「たまたまかもしれないという思いが、九電以外の大手電力にはあった」そうです。ですが、2017年の夏を経験して、淡い期待は打ち砕かれたのです。
日々の取材活動の中でも、大手電力各社の変化を感じることは少なくありませんでした。
例えば、ドイツの話題に及んだ時。ドイツでは大量の再エネ電力が電力市場に流れ込み、卸電力価格が低迷し、最新鋭の火力発電所が停止しているという話になっても、2016年当時は、必ずといっていいほど、「それはドイツの話であって、日本とは違う」と切り替えされたものです。まだ対岸の火事であると言える心境だったのでしょう。
ところが、2017年の後半には、「再エネの大量導入による電力システムの変化は世界の潮流」という答えが返ってくるようになりました。
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大手電力が変化を受け入れた背景には、再エネの大量導入だけでなく、電力需要の減少があります。電気事業連合会が公表しているデータを見ると、リーマンショック前の2007年をピークに需要が減少していることがわかります。
2017年はバブル期以来の空前の好景気となりました。それでも、「期待したほど需要が戻らない」（大手電力幹部）。その理由は、省エネの進展です。
好業績となった企業の多くが、生産設備の追加や更新、工場に冷暖房を設置するなどの快適投資をしています。かつては設備が増えれば、電力需要も増えるのが当たり前でした。ところが、「設備の省エネ化が猛烈に進み、設備投資すればするほど需要が減る時代になった」（大手電力幹部）のです。
2017年は厳冬となったため、需要は少し増えています。「2017年で電力需要は底を打ったのでは」という声も聞こえてきます。ただ、超少子化と言われる今、予想を上回るペースで人口は減少していくでしょう。電力需要がかつての水準に戻るとは、到底考えられません。
「3.11」によって原子力発電所が停止し、固定価格買取制度のスタートによって再生可能エネルギーの大量導入時代が幕開けしました。それでも、なかなか大手電力会社に変化は見られませんでした。
当時、ある政府幹部が、「大手電力のビジネスマインドに変化を促すのは需要減が最も効く」と言っていたことが思い起こされます。電力需要の減少は、発電所の稼働率を低下させ、託送料金収入を減少させ、販売量を減らすからです。いま、まさに大手電力各社は、再エネの怖さを体感しながら、この問題に直面しているわけです。
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全文はソースで
ついに大手電力が「再エネは怖い」と知った｜日経エネルギーNext
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/031400070/010400041/?P=1