ブリヂストンは28日、国内市販用タイヤを６月から値上げすると発表した。
タイヤの主原料である天然ゴムや合成ゴム価格が上昇しており、自社によるコストダウンでは吸収しきれないと判断した。
値上げ幅は夏向けの乗用車用が平均６％で、値上げは６年ぶりとなる。最大手のブリヂストンが引き上げを決めたことで、競合他社が追随する可能性がある。
ブリヂストンは６月１日から市販の乗用車用タイヤのメーカー出荷価格を引き上げる。
トラック・バス用、建設機械・鉱山機械用もそれぞれ８％、10％値上げするなど幅広い用途のタイヤで価格を引き上げる。
天然ゴムは投機資金が流入しているほか、産地であるタイで１月に洪水が起き、供給不安が高まったことから価格が上昇。
合成ゴムも石油化学製品の価格上昇の影響を受けている。
国内では、横浜ゴムが４月１日から乗用車用で平均６％の値上げを実施することを決めている。
住友ゴム工業も５～10％の値上げを検討しているなど、高止まりする原料費を価格転嫁しようとする動きが相次いでいる。
日本自動車タイヤ協会によると、2017年の市販用タイヤの需要は7078万本と16年と比べて１％増の見通しだ。
ブリヂストンは海外では先行して値上げを打ち出している。米国では３月から市販する乗用車用やトラック・バス用で、８％を上限に実施した。
欧州でも値上げに踏み切った。
http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ28HPH_Y7A320C1TI5000/