性的マイノリティーに該当 13人に１人
心と体の性が一致しない性同一性障害など、「ＬＧＢＴ」と呼ばれる性的マイノリティーに該当する人は１３人に１人となることが、大手広告代理店が行ったアンケート調査で分かりました。
調査は先月、大手広告代理店の電通がインターネットを通じて、全国の２０代から５０代のおよそ７万人を対象に行いました。それによりますと、性同一性障害など「ＬＧＢＴ」と呼ばれる性的マイノリティーに該当する人は全体の７．６％で、１３人に１人となりました。
自分が当事者かもしれないと気付いた時期については、「１３歳から１５歳」が最も多く１８．６％、次いで６歳以下が１７．２％、「１０歳から１２歳」が１６％、４０歳を過ぎてからという人も９．８％いました。一方で、当事者であることを誰にも明らかにしていないと答えた人は５６．８％に上っていました。
ＬＧＢＴを巡っては、東京・渋谷区が同性のカップルに結婚に相当する証明書を発行する全国初の条例を制定するなど、自治体などの支援が広がっています。調査に当たった「電通ダイバーシティ・ラボ」の阿佐見綾香研究員は、「社会の理解が深まることで、当事者が生きやすくなるだけでなく、ＬＧＢＴを意識した新たなサービスが生まれ、経済が活性化する可能性も秘めていると思う」と分析しています。
そーす http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150506/k10010070851000.html