米国人の「スマホ依存」には経済的理由が影響
ピュー研究所が4月1日（米国時間）に公開したレポートによると、米国人の10％は、自宅のインターネット接続がスマートフォンだけだ。
また同研究所によると、自宅のインターネット利用手段がスマートフォンだけで、さらに自宅外でも簡単に使えるネット接続の選択肢がほとんどないという人は、米国人の7％に上るという（ピュー研究所はこの状態を「スマートフォン依存」と呼んでいる）。
ピュー研究所のシニア・リサーチャーであるアロン・スミスは今回のレポートで、「この『スマートフォン依存』の傾向は、相対的にいえば、収入や学歴が低かったり、若年層だったり、あるいは非白人である方が強い」と述べている。
具体的にいうと、「家計所得が年間30,000ドル未満の米国人は、約13％がスマートフォン依存にあたる」と、レポートは述べている。また「スマートフォン依存の割合は、アフリカ系米国人は12％、ラテン系米国人は13％であるのに対し、白人での割合は4％だ」（以下略）
ピュー研究所によると、こうした「スマートフォン依存」のユーザーでは、オンラインバンキングや医療情報、行政情報、不動産情報、求人情報、オンライン教室といった生活に不可欠なサーヴィスの利用をスマートフォンに頼るケースが増えている。
収入が少ない人は特に、求人情報の入手にスマートフォンを使っていることが多い。（以下略）
米国人はほぼ全員が、経済的に余裕があればブロードバンド・サーヴィスを契約できる場所に住んでいる。しかし、インターネット・プロヴァイダーは各都市や各町で競合しないことが多く、これが料金の高止まりにつながっているのだ。
http://wired.jp/2015/04/06/smartphone-but-no-other-internet-at-home/