東京株式市場で日経平均は4日ぶりに大幅反落。下げ幅は一時600円を超え、2015年10月22日以来の安値水準となった。昨年末の米国株安に加え、中東情勢の悪化や弱い中国経済指標などを背景に先物主導で売り圧力が強まった。年始で大口投資家の動きが鈍く、押し目買いが入りにくいことも下げを助長したとみられている。
財新/マークイットが発表した12月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)が48.2と、市場予想の49.0、前月の48.6をいずれも下回り、短期筋にとって格好の売り材料となった。先物市場へのまとまった売りが裁定解消売りを誘い、ファーストリテ(9983.T)やKDDI(9433.T)、ファナック(6954.T)など値がさ株の下げが目立った。
ドル/円JPY=EBSが120円を割り込み、円高方向に振れたこともトヨタ(7203.T)やキヤノン(7751.T)など主力輸出株の下げにつながった。後場に中国株がきょうから導入されたサーキットブレーカー制度の発動で終日取引停止になったことも、市場心理を悪化させたという。投資家の不安心理を表す日経平均ボラティリティ指数.JNIVは前日比2割高となった。
http://jp.reuters.com/article/tokyo-s-idJPKBN0UI0EK20160104