８日の東京株式市場は、中国の輸出入の不振を嫌気する売り注文が広がり、日経平均株価（２２５種）は大幅に反落した。終値は前日比４３３円３９銭安の１万７４２７円０８銭で約７カ月ぶりの安値をつけた。昨年末終値の１万７４５０円７７銭を下回ったことで、年明け以降の上昇分は帳消しになった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は２８・９４ポイント安の１４１６・７１。出来高は約２２億３４００万株だった。
８月の中国貿易統計が発表されると同国経済の失速への懸念が強まり、取引終盤にかけて一段安となった。内閣府が発表した８月の景気ウオッチャー調査が低調だったことも悪材料だった。
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