イオンが、PB（プライベートブランド）「トップバリュ」の既存アイテムを今年度中に4割弱削減する。
価格訴求を過度に重視してきた結果、ブランドイメージが悪化。
消費者から「つまらないPB」と評価され、売り場の魅力も衰えて客離れの一因となっていた。
そのため、収益貢献度の低いものや評判が劣るものなどを中心に、大胆にメスを入れる。
その一方で、開発手法も抜本的に見直す。
顧客の声や購買情報などの「ビッグデータ」を活用し、供給者の論理から顧客目線の商品開発に180度転換。
新たなカテゴリーや商品を提案して、顧客の潜在ニーズを掘り起こすことを目指す。
日経ビジネス本誌は4月27日号の特集で、「イオン 挫折の核心～セブンも怯えるスーパーの終焉」を掲載している。
本誌特集では、イオンが業績不振に陥った元凶はどこにあるのかを探るとともに、イオンだけではなく、
セブン＆アイ・ホールディングスなどでも急ピッチで進む改革の最前線を追った。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/report/20150423/280318/