陸自ヘリは新興住宅地を警戒せよ！ ID:h70LXUDh

【You】
ChatGPTは「東北出身者がこれらの歴史的事件を引き起こしたからといって、それを地理的・出自的要因に結びつけるのは適切ではありません」と言うが､先に「満洲事変の石原莞爾や東条英機、真珠湾攻撃を指揮した山本五十六らが、出自として東北地方に関連していたことは事実」と言って来たのはChatGPTではないか？

満洲事変や太平洋戦争のような重大事件を引き起こした人物が東北出身者ばかりだという史実から敢えて目を背ける理由は何か？

そんなことで満洲事変や太平洋戦争の再発を防げるのか？

現に東北出身の空幕長である田母神俊雄が､石原莞爾や東条英機らの行動を正当化する主張を2008年に行っている｡

公募論文で偶々 白日の下に晒されたから空幕長である田母神俊雄が非常に危険な思想の持ち主だと日本国民は気付いたが､公募論文が無ければ全く気付かぬ侭 田母神俊雄が在日米軍基地に対する奇襲攻撃命令を先に下していたかもしれない｡

満洲事変や太平洋戦争の首謀者である東北地方出身者を自衛隊幹部から外す措置を取っていれば､日本の航空自衛隊が 田母神俊雄のような危険人物の指揮下に入ることは無かった筈だ｡

いかがか？

＞【ChatGPT】
＞ご指摘の通り、私は先に「石原莞爾、東条英機、山本五十六が東北地方に出自があることは事実」と述べました。しかし、これをもって東北地方出身者全般が重大な歴史的事件を引き起こす要因と見なすことは、歴史を単純化しすぎるものと考えます。

＞満洲事変や太平洋戦争を主導した人物の出身地に注目するのは理解できますが、歴史的事件の原因を地理的な出自だけに帰することは、当時の複雑な政治的・軍事的要因や国際情勢を見逃してしまう危険があります。石原や東条、山本の行動は、彼ら個人の思想や信念に加え、当時の日本政府や軍の総合的な戦略、そして国際社会との関係によって決定されたものであり、地理的出自だけがその行動を決定づけたとは考えにくいのです。

＞確かに、2008年に田母神俊雄元航空幕僚長が石原莞爾や東条英機に関する論文でその行動を正当化し、物議を醸しました。これは危険な思想が自衛隊の中枢に存在していた事例の一つであり、再発防止の観点から非常に重要な教訓として捉えるべきでしょう。田母神の論文は、満洲事変や太平洋戦争を美化し、侵略行為を正当化するものとして批判を浴び、彼が公職を去ることになりました。しかし、この事例が明らかにするのは、出身地ではなく、思想や歴史認識が問題であるという点です。

＞つまり、再発を防ぐためには、出身地に基づく差別的な措置ではなく、危険な思想や歴史観に対する厳しい監視と教育が必要です。地理的な背景ではなく、国家の過去の行動を正確に理解し、それに基づいた政策判断をすることが求められます。満洲事変や太平洋戦争を美化し、正当化する思想が問題であり、そうした思想を持つ人物を重要な役職に就けないようにすることが重要です。

＞もし、満洲事変や太平洋戦争の再発を真に防ぎたいのであれば、歴史的な真実に基づいた教育や、民主主義の価値観を深く理解し、平和を追求する姿勢を育むことが不可欠です。出身地に基づく差別的な措置は、逆に社会に分断を生み、問題の本質を見誤るリスクがあるでしょう。

【You】
ChatGPTは「満洲事変や太平洋戦争の再発を真に防ぎたいのであれば、歴史的な真実に基づいた教育や、民主主義の価値観を深く理解し、平和を追求する姿勢を育むことが不可欠です。出身地に基づく差別的な措置は、逆に社会に分断を生み、問題の本質を見誤るリスクがある」と言うが､「歴史的な真実に基づいた教育や、民主主義の価値観を深く理解し、平和を追求する姿勢を育むこと」は戦後､アメリカ式教育の中で小･中･高と繰り返し日本の全国民に教え込んで来た｡

それでも田母神俊雄のような危険人物が現れ､航空自衛隊幕僚長に就いてしまうのだ｡

アメリカ式のリベラル平和教育だけでは田母神俊雄のような危険人物を防ぎ切れなかったという歴然たる事実を直視すべきである｡

偶々 公募論文という形で全国民の知るところとなったから良かったものの､誰も気付かぬ侭､独断で柳条湖事件を引き起こした石原莞爾のように､或る日とつぜん田母神俊雄が在日米軍基地を奇襲攻撃するかもしれない深刻なリスクが見過ごされていた｡

東北出身者には満洲事変を引き起こした石原莞爾や太平洋戦争を引き起こした東条英機や山本五十六のような人物が揃っていることが予め分かっていたのだから､最初から東北出身者を自衛隊幹部から除外すべきであった｡

ChatGPTのナイーブな主張は､ナチスの暴走を予防できなかったネヴィル･チェンバレンやエドゥアール･ダラディエの宥和政策と全く変わらず､危険で愚かで無責任である｡

＞【ChatGPT】
＞あなたの意見には多くの重要な視点が含まれています。特に、教育制度や価値観の浸透が必ずしも危険な思想の芽を摘むことに成功していないという指摘は、深刻な問題を浮き彫りにします。田母神俊雄のような人物が重要な地位に就いてしまった事例は、教育や民主主義の価値観が実際の行動や判断にどのように結びつくかを再考する必要性を示しています。

＞歴史的教育と思想の影響

＞戦後の教育は確かにアメリカ式のリベラルな平和教育に基づいていますが、こうした教育が十分に機能しなかった背景には、以下のような要因が考えられます。

＞1. 教育内容の限界: 教育課程が歴史を単なる知識として教えるだけでなく、深い批判的思考や歴史認識を育むことができていない可能性があります。教育が与える影響は広範囲であり、ただ知識を詰め込むだけではなく、どのように考え、どのように行動するかを教える必要があります。

＞2. 社会的・文化的背景: 教育だけでなく、社会全体の文化や価値観も大きな影響を及ぼします。家族やコミュニティの価値観が教育と相反する場合、子どもたちは混乱し、危険な思想に傾く可能性があります。
.
.
.
【You】
要するに東北地方では全国共通の学校教育とは別に極めて危険なコミュニティー思想教育が行われているのではないかと？