「眞子さまと小室さんは、テレビ電話のスカイプなどで毎日のように連絡を取り合っているそうです。 突然の“退去命令”をお知りなって、眞子さまもたいへん困惑されたことでしょう。 アメリカで弁護士を目指すには、現地の弁護士事務所でのインターンも必須です。 代理人が言う“現地でなければ学べないこと”というのはインターンのような実務経験だと思われますが、 外出すら原則禁止となる状況では、オンライン授業と自習しかできることはありません。 授業再開は早くても秋学期が始まる9月ですし、それまでの約半年、居場所のないアメリカに とどまる理由はないはずです。すでに利用できない航空路線も急増していますし、 一刻も早く帰国するのが得策だと思われます」（皇室担当記者）
日本政府は3月23日、新型コロナウイルスのアメリカ国内での感染拡大を受け、アメリカ全土から 日本への入国制限を行う方針を決定した。アメリカからの帰国者に、ホテルや自宅で2週間 待機することや公共交通機関を使わないことを要請するという。
一方、フォーダム大学のホームページには次のような記述もある。 《キャンパスコミュニティには2万人を超える学生、教職員、スタッフがいます。 今後数週間のうちに、より多くの人が症状を示すことは統計的に確実です》
爆発的に感染が拡大するニューヨークにとどまり続ければ、小室さん自身が新型コロナ ウイルスに感染する可能性も高まるのだ。