電通は東京オリパラのマーケティング専任代理店を務めている。電通の五輪への関与は深く、最新の「会社四季報」（東洋経済）でも「国内は東京五輪案件で広告・イベント運営増加。連続増配も」と評価されている。菅野氏が五輪の開閉式の総合プロデューサーに収まっているのは、「五輪組織委員会と電通の切っても切れない関係」（五輪組織委員会関係者）が影響していると見て、まずまちがいない。
思い起こせば、東京五輪は大会エンブレム問題からケチがついていた。アートディレクターの佐野研二郎氏が“考案”したエンブレムのオリジナリティと選考過程に疑義が呈され、佐野デザインは使用中止となったのだ。その背景に「電通のワル」がいると報じた当時の週刊新潮（2015年9月17日号）によると、菅野氏と同じく電通のエグゼクティブ・クリエーティブ・ディレクターの高崎卓馬氏が組織委員幹部とエンブレムの審査委員という2つの顔を使い分けて、佐野氏の案を出来レースのレールに乗せたというのである。
要するに、再び電通社員が五輪の裏舞台で問題を起こしていたというわけなのだが、取材班が、さる五輪組織委員会関係者に菅野氏のパワハラ事案について確認したところ、以下のような返事が返ってきた。