NASAのゴダード宇宙飛行センター（GSFC）が一部資金を提供している、数学者や自然・社会科学者を中心とした学際的な研究チームが文明滅亡の問いに迫った。滅亡した30もの文明の滅亡原因を分析・分類し、研究成果をまとめた論文『Human and Nature Dynamics』によると、残念ながら我々の文明は今後数十年で終焉を迎える可能性が高いようだ。
アメリカ国立社会環境総合センター（SESYNC）の数学者、サファ・モテシャレイを中心とするこの研究チームは、近年関心が高まっている人口と資源利用の持続可能性に着目し、自然界の捕食者（オオカミ）と被食者（ウサギ）の個体数の相関関係のモデルを応用し、文明の滅亡について分析した。いずれ地球上の資源は枯渇すると指摘されることがあるが、現代の複雑かつ高度に発達した工業型の文明が崩壊することは、どの程度現実に起こり得るのだろうか、という疑問がこの研究の出発点である。
ここで言う人口と資源利用に関する持続可能性とはどういうことなのだろうか。彼らによると、人類の進歩を概観するとひとつの方向性が見えてくる。それは常により高次元な社会・政治・経済機能を目指すもので、よりハイレベルなテクノロジーが支える人口の増大がそれを可能にしてきた。
そしてこれらのことは全て、物質・エネルギー・情報量の増大に支えられてきた。しかし、より高みを目指す人類の方向性、上昇志向こそが、皮肉にも文明や国家を崩壊に導いてきたのである。なぜなら人類が活用できる資源には限界があるからである。