新型コロナウイルスの影響で東京オリンピックが予定通り夏の開催が難しくなった場合について、組織委員会の理事が「1年から2年の延期が現実的な選択肢だ」という見方を示したとアメリカメディアが報じました。
アメリカのウォール・ストリート・ジャーナルによりますと、組織委員会の高橋治之理事は新型コロナウイルスの感染拡大で今年夏の開催が難しくなった場合、1年か2年延期することが最も現実的な選択肢だという見解を示したということです。
ウォール・ストリート・ジャーナルの取材を受けた高橋理事は、中止や無観客での開催では経済的損失が大きすぎると述べたということです。
この報道を受けて組織委員会は11日、「発言の詳細や内容については承知していない。いずれにせよ大会の延期は検討していない。大会準備は計画通り進める」というコメントを出しました。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000178682.html